作曲家の年収って？
仕事をした分だけ収入がある出来高制が多い
作曲家の年収は、10万円から何千万円まで大きな違いがあります。 作曲家を名乗っていても全く仕事が来ないため収入がゼロの人もいます。 フリーランスで作曲を行っている人は、自分が請け負ってくる仕事が全てなので、行動しなければ仕事はありません。 人脈を作り音楽仲間と繋がりを持って、自分の曲を使って貰えるように働きかけなければなりません。 このような人脈作りが苦手な人は音楽事務所に所属して、一定の仕事を得て安定した収入を得る方が良いでしょう。 音楽事務所に所属する場合は、正社員であれば完全に月給制ですが、正社員の雇用形態は少なく、作曲を行った分だけの報酬を得られる出来高制の契約が多いです。 契約制の場合は事務所が持ってきた仕事を作曲して権利ごと渡す方式と、権利は作曲家に属する場合とあります。 もし作った曲が爆発的に売れたときには、権利を所有していないと印税は一銭も入りません。
曲の買い取りとは？印税の仕組みって？
作曲した曲を依頼主に買い取って貰うと、曲がいくら売れても印税は全く入りません。 買い取り形式は作曲して曲を依頼主に譲ってしまうので、その時は収入が得られますが長い目で見ると曲が売れたときに印税が入りません。 しかし売れるかどうか解らない曲の権利を持っておくと、依頼主は買い取りをしない限りはお金を払わないので、使用料は取れますが微々たる物となり収入には直結しません。 3,000円のCDが10万枚売れたとして、100万円が印税として支払われますが、1000枚なら印税は10,000円です。 苦労して作曲しても売れなければ厳しいのです。 しかし印税はCDだけではなくカラオケスタジオ、音楽ダウンロード、楽譜の出版、ライブハウスでの使用料などでも得られます。 実績のある作曲家になれば、買い取り単価も上がり、印税も増えてくるでしょう。
印税だけを充てにするには不安定
アーティストへ楽曲を提供してそれが大ヒットすれば巨額の印税が入りますが、それは作曲家の中でもわずかです。 ずっと聞き続けられるようなシーズンに合った曲を作ってヒットさせられたら、そのシーズン毎に曲が流れてカラオケで歌われて印税が入ります。 スキーに行くときにピッタリな曲、卒業式ソングや結婚式にふさわしい歌、バレンタインといえば、この曲と言われるようなインパクトがあって口ずさみやすい曲は、一度ヒットすると数十年経ってもテレビで流れて収入源になります。 しかし印税だけで生活の基盤を作るのは不安です。 定期的に収入が得られる仕事を得て、毎月収入が途絶えないように仕事をして行かなくてはなりません。 仕事が集中する時期も断らずに調整して締切を少しずつずらすように交渉し、仕事をしない期間を作らないようにしている作家が多いです。